名古屋大学経済学図書室

テーマ別調べ方ガイド:労働・雇用・賃金について調べる

ここでは、労働・雇用・賃金について調べるために活用できる資料を紹介しています。

book図書。名古屋大学で所蔵しているものはOPACにリンクしています。
NUDB名古屋大学で契約しているWebデータベース。学外からリモートアクセス可能なものもあります。
DB無料公開のWebデータベース、資料。オンラインでどこからでも利用可能です。
CentralLib中央図書館2階参考カウンターにて申込みの上利用する資料。利用時間は平日8:30−17:00です。

労働・雇用・賃金に関する資料

  1. bookDB『労働経済白書』(厚生労働省)[OPAC]
  2. 雇用、賃金、労働時間、勤労者家計などの現状や課題について、統計データを活用して経済学的に分析した報告書。オンライン版は「労働経済の分析」のタイトルで公開されている。

  3. bookDB『厚生労働白書』(厚生労働省)[OPAC]
  4. 厚生労働行政の現状や今後の見通しなどについてまとめた資料。第1部は毎年異なるテーマについての報告、第2部は子育て、雇用、医療・介護、年金など厚生労働行政について最近の施策のまとめが掲載されている。

  5. bookDB『女性労働の分析』(厚生労働省)[OPAC]
  6. 政府や研究機関などの各種統計調査を用いて、働く女性の状況などを分析した報告書。第1部は毎年異なるテーマについての報告、第2部は働く女性に関する厚生労働省の施策が掲載されている。オンライン版は「働く女性の実情」のタイトルで公開されている。

  7. book『日本労働年鑑』(大原社会問題研究所)
  8. その一年間の日本の労働をめぐる動向や社会の情勢について解説した資料。大原社会問題研究所のデジタルライブラリーで一部記事が公開されている。

  9. book『労務年鑑』(日本労務研究会)
  10. 行政機関・民間研究機関などから収集した労働に関する資料を12分野(経済の動向/労務政策/雇用/労働時間/人事制度/教育訓練/職場管理/賃金/安全衛生/福利厚生/労働者生活/労使関係)に分けて掲載した資料。[詳細]

  11. bookDB『パートタイマー白書』(アイデム人と仕事研究所)[OPAC]
  12. 企業と労働者双方を対象に、パートタイマーに関して行ったアンケート調査をまとめた資料。

  13. DB日本の生産性の動向(日本生産性本部)
  14. 日本の生産性の現状や動向について、各種データを利用しながら解説した資料。

  15. DB雇用システム研究センター調査・報告書(日本生産性本部)
  16. 人事賃金諸制度に関する調査研究の報告書。「日本的雇用・人事の変容に関する調査」、「能力・仕事別賃金実態調査」などがある。

    労働・雇用に関する統計

    労働・雇用・賃金に関する統計pdfもあわせて確認しましょう。

  17. bookDB『労働統計要覧』(厚生労働省)[OPAC]
  18. 厚生労働省による労働関係の諸統計に、各省庁や民間で作成された労働経済統計を加えたもの。

  19. bookDB労働経済動向調査(厚生労働省)[OPAC]
  20. 景気の変動、労働力需給の変化等が雇用、労働時間等に及ぼしている影響や、それらに関する今後の見通し、対応策等について、四半期ごとに調査。

  21. bookDB雇用動向調査(厚生労働省)[OPAC]
  22. 主要産業における入職・離職及び未充足求人の状況、個人別の属性・事情等について調査。雇用労働力の産業、規模、職業及び地域間の移動の実態を明らかにすることを目的としている。

  23. bookDB法人企業統計(財務省)[OPAC]
  24. 営利法人の企業活動・経営状況(資産、負債、損益状況など)について調査。『財政金融統計月報』に掲載

  25. bookDB就労条件総合調査(厚生労働省)[OPAC]
  26. 主要産業における企業の労働時間制度、定年制、賃金制度などについて総合的に調査。

    賃金に関する統計

    労働・雇用・賃金に関する統計pdfもあわせて確認しましょう。

  27. bookDB賃金事情等総合調査(厚生労働省)[OPAC]
  28. 毎年実施される「賃金事情調査」と、隔年交互に実施される「退職金、年金及び定年制事情調査」、「労働時間、休日・休暇調査」で構成される。冊子体の報告書は『中央労働時報』の中に掲載されている。

  29. DB賃金引上げ等の実態に関する調査(厚生労働省)
  30. 民間企業における賃金・賞与の改定額、改定率、賃金・賞与の改定方法、改定に至るまでの経緯などを調査。

  31. DB民間企業の勤務条件制度等調査(人事院)
  32. 民間企業における労働時間、休業・休暇制度等を調査。国家公務員の勤務条件検討のための基礎資料として利用される。

  33. DB職種別民間給与実態調査(人事院)
  34. 民間従業員の4月分給与について、個人別の給与総額、時間外手当、通勤手当等、事業所ごとの賞与支給額、その月のきまって支給する給与の支給総額、支給人員、その他諸手当の制度等を調査。国家公務員・地方公務員の給与を民間の従業員の給与と比較検討するための基礎資料として利用される。

  35. book『賃金・人事データ総覧』(労務行政研究所)
  36. 17分野・35項目にわたる賃金・人事に関するデータのほか、主要統計の概要と活用ポイント、総括表、長期時系列データが収録されている。[詳細] ※名古屋大学所蔵なし

    国際労働に関する資料・統計

  37. bookDB『世界の厚生労働:海外情勢報告』(厚生労働省)[OPAC]
  38. 諸外国の労働情勢と社会保障情勢全般に関する情報をまとめた資料。毎年異なるテーマの「特集」と、欧米、アジア諸国の雇用・失業情勢と労働・社会保障施策を紹介する「定例報告」で構成される。

  39. bookDB『データブック国際労働比較』(労働政策研究・研修機構)[OPAC]
  40. 労働に関する各種統計指標及び統計数値を理解する上で参考となる制度を、国際比較が可能な資料集として編集・作成した資料。

  41. bookDBILOSTAT(International Labour Office)[OPAC]
  42. ILO(International Labour Office:国際労働機関)による世界の労働、雇用に関する各種統計が入手できる。冊子体(『Yearbook of Labour Statistics』)は2009年まで。

  43. bookDB『Key Indicators of the Labour Market』(International Labour Office)[OPAC]
  44. 世界200か国以上の労働市場に関する統計、解説資料。

  45. book『世界の雇用及び社会の見通し(2016動向編)』(一灯舎, 2015)
  46. ILOの定期刊行物『World employment and social outlook』を日本語訳した資料。ILO駐日事務所のWebサイトで要約を見ることができる。

    関連機関

  47. DB厚生労働省
  48. DBInternational Institute for Labour Studies
  49. DB労働政策研究・研修機構>調査研究成果
  50. DBリクルートワークス研究所
  51. DBアイデム 人と仕事研究所
  52. DB日本生産性本部
  53. DB日本経済調査協議会>調査研究活動の成果

参考資料

ページのトップへ戻る