名古屋大学附属図書館では、論文や研究データの公開などを通し、オープンサイエンスの推進を支援しています。このサイトでは、オープンアクセスに関する知識や、研究データ公開のための情報を紹介します。
オープンサイエンスとは、社会に広く開かれた研究活動のことを指し、世界的に広まっている動きです。論文のインターネット無料公開（オープンアクセス）から始まり、研究成果だけでなく、研究の過程で収集したデータも論文と同様に、公開によって様々な分野に役立てることが期待されます。これにより、多くの研究者をはじめ、専門家でない一般の企業や市民もが研究データにアクセスでき、活用することができます。また、研究活動に市民が参加する例もあります。このような展開が、学術の発展に繋がると考えられます。
オープンサイエンスには研究活動の透明性を高め、社会に還元するという目的もあります。研究過程のデータや成果を誰もが閲覧できる状況にすることで、社会に対して研究を公開するものです。さらに、研究データを公開することにより、当該データがより長く、幅広く利活用される、学術論文の根拠データを示すことで研究の再現性が担保される、研究不正が抑えられる、といった効果も期待されています。
オープンアクセスとは、学術論文などをインターネット上で無料公開し、研究者だけでなく誰もが利用できるようにすることです。
今までは学術雑誌を大学図書館などで購読しており、多くの場合研究者しか閲覧できなかったこと、また購読料の高騰により図書館でも論文の入手が難しくなったことも、オープンアクセスが推進される理由の一部です。
論文をオープンアクセスにすることで、より多くの人に届けられるようになります。その結果、研究成果をより社会に還元でき、学術研究の発展に役立ちます。また研究者自身にとっても、論文が引用される可能性が高まるなど、メリットがあります。 助成機関によっては成果を発表する際にこのオープンアクセスを推奨しており、中には義務化している国もあります。
研究データを公開・共有するにあたっての基準が FAIR 原則です。
「Findable（見つけられる）」、「Accessible（アクセスできる）」、「Interoperable（相互運用できる）」、「Reusable（再利用できる）」の略で、それぞれが更に細分化された項目を持ちます。データを公開する際にはこれらの項目を満たすことが求められます。
To be Findable:（見つけられるために）
To be Accessible:（アクセスできるために）
To be Interoperable:（相互運用できるために）
To be Re-usable:（再利用できるために）
FORCE11: THE FAIR DATA PRINCIPLES (2016).
https://www.force11.org/group/fairgroup/fairprinciples, NBDC研究チーム(訳)
"FAIR原則（「THE FAIR DATA PRINCIPLES」和訳）" (2019).
https://doi.org/10.18908/a.2019112601
名古屋大学では令和2年10月20日に「名古屋大学学術データポリシー」を制定し、名古屋大学における学術データの管理ならびに公開および利活用の原則を定めました。
名古屋大学学術データポリシー: https://icts.nagoya-u.ac.jp/ja/datapolicy/
名古屋大学は，本学の教職員に対し，教職員が執筆する学術論文（共著含む）を可能な限り広く無償で公開することを求めるオープンアクセスポリシーを平成28年4月19日に制定しました。
名古屋大学オープンアクセスポリシー：https://www.nul.nagoya-u.ac.jp/oap/index.html
名古屋大学学術機関リポジトリ「NAGOYA Repository」では、学術データポリシーに含まれる研究データの登録・公開も可能となっています。登録・公開について詳細はこちらをご確認ください。
チラシ：1分で分かる！ 研究データリポジトリ登録（PDF）
研究データを公開する場所は、NAGOYA Repositoryだけではありません。研究データやそれに付随するプログラムなどを収集・保管・公開する「データリポジトリ」には以下のような種類があります。
データリポジトリの選択は、ご自身の研究内容やデータ公開の目的、研究助成期間の公開用件、投稿先のポリシー、などの各種要件に沿って検討し、使い分ける必要があります。
どのようなデータリポジトリがあるかは、以下のサイト等で検索することができます。
オープンアクセス誌は、著者が支払うAPC（論文投稿料）をもとに査読や製作が行われ、掲載論文はWeb上で誰でも利用することができます。この出版モデルを悪用し、査読や編集を行わず、APCを不当に搾取するハゲタカジャーナル（ハゲタカ出版社）が存在することが明らかになってきました。
こうしたジャーナルに論文を投稿してしまうと、不当に高額な料金を請求されるおそれがあるほか、その論文を撤回できなかったり、自身や共著者、所属機関の評価・信頼が損なわれたりする可能性もあります。
特定の雑誌や特定の特徴を持つ雑誌を「ハゲタカジャーナルである」と断定することは、非常に難しいことです。ハゲタカジャーナルの疑いがある雑誌のリストとしてはBeall's List of Potential Predatory Journals and Publishers（アメリカの大学図書館司書であったJeffrey Beall氏が作成したリストを有志が復活させたもの）がありますが、「ここに載っているからハゲタカジャーナルである」「ここに載っていないからハゲタカジャーナルではない」と直ちに判断することはできません。ハゲタカジャーナルは創刊や廃刊を繰り返すほか、ジャーナルの評価も変化することがあるためです。
投稿する雑誌を選択する際には、こうした危険な雑誌のリストも参照しつつ、その雑誌がハゲタカジャーナルらしき特徴を持っていないかを確認し、総合的に判断することが望ましいといえます。ハゲタカジャーナル情報を検索できるデータベースCabells Predatory Reportsは、疑わしい雑誌の選定基準（Cabells Predatory Reports Criteria）を公開しています。その他にもThink, Check, Submitや熊本大学URA推進室のページ、京都大学附属図書館による粗悪学術誌啓発リーフレット「粗悪学術誌に関わらないために」など、様々なチェックリストが各機関から提供されています。
ハゲタカジャーナルであることが疑われる雑誌の特徴（一例）
〒464-8601 名古屋市千種区不老町 B3-2(790) 名古屋大学附属図書館 学術機関リポジトリ担当 Tel：052-789-3686 E-mail: lib-os::t.mail.nagoya-u.ac.jp（::は@に置き換え）